事例

様々な業界の方々が
当社独自不動産データベースを利用して
販売促進で成果を挙げられています。

ターゲットを特定できるので、ターゲットに刺さる「広告表現」でのアプローチが可能に。
多くの企業様の期待に応える反響率を獲得しています。

個人情報ではない、物件情報でアプローチ!

個人情報保護法やPマークの規定により、個人情報の取り扱いに慎重になられていた大手ハウスメーカーのB社様。

弊社の建築物件情報を活用し、建物の所在地、用途、構造、築年数、施工会社などでターゲットを抽出。

個人を特定する氏名は利用せずに、宛名ラベルなしのポスティングでターゲットに直接アプローチすることに成功しました。

 

木造2階建て、延べ床面積400㎡以下の賃貸オーナー

賃貸住宅のオーナー、しかも、木造2階建てで、延べ床面積400㎡以下の物件を所有する賃貸オーナーにブロードバンド回線の提案をしたいD社様。

弊社の建築物件情報を活用し、対象の賃貸オーナーを特定。
7,000名の賃貸オーナーにセミナー開催の案内を送付し、35名のオーナーが参加。

そこから、7棟の賃貸住宅にブロードバンド回線導入が決まりました。

 

賃貸オーナーではなく、築10年の物件所有賃貸オーナー

賃貸住宅のオーナーリストや地主リストは、世の中に数多く出回っています。
そんなリストを活用して営業していたC社様。

実際に営業に行ってみると、新築して2年。提案しても現状に満足していて仕事に繋がらないということがよくあったそうです。
そこで弊社の建築物件情報を活用し、築年数や階数、延べ床面積、施工会社などを特定し、給湯器の交換ニーズ発生が想定できる、築10年の物件を所有している賃貸オーナーだけにピンポイントでアプローチし、受注に繋げました。

 

ターゲットを特定し、無駄のない広告宣伝を実現!

戸建て住宅ではなく、ある程度の規模のある建物の外壁改修をメインとしていたA社様にとって、従来の新聞やネットを使った広告宣伝手法には、少なからず非効率さを感じられていました。

そこで、弊社の不動産データベースを活用し、物件を特定。DMで直接アプローチすることで、無駄のない広告宣伝を実現しました。

 

ベストなタイミングで、必要な情報を届ける!

お庭工事の専門店にとって新築時の外構工事は、200万~500万円の大型受注に繋がる案件であり、会社の売上のベースとなる仕事です。しかし、毎月コンスタントに新築案件を獲得するのは難しく、経営を不安定にさせる要因ともなっていました。そんな悩みを抱えていたE社様に、新築予定者に対するDMを提案。

週毎に指定エリアの新築者に対してDMを送付、竣工を数か月後に控えたお客様のみなので、見積もり依頼などの具体的な反響を多数獲得することに成功しました。